長期的なわが家の資産形成3選！子育て家族が50歳でFIREを実現するには？

どれぐらいの資産があれば経済的に自由になれるのか、知りたいですよね。

自分にあった計画を実際に計算し、将来に必要なお金は逆算で準備したいです。

しかし、不確定要素が多すぎるのであまり時間をかけても意味がありません。

今回はざっくりと計算して、子育て家庭が50歳を目標に経済的に自由になれるのかを試算してみました。

わが家の現在の資産形成について、具体的な金額や将来の展望まで記しているので、参考になれば幸いです。

では、はりきってどうぞ！

わが家の資産形成について

わが家の資産形成は主に次の3本です。

①つみたてNISA　②iDeCo　③不動産投資

これらを毎月積み立てていて、加えていくらかの年金も当てにしています。

年金を運用しているGPIFは非常に優秀なので、多少の年金は期待してよいと思います。

そして①～③の積立額は後述します。

投資額としては毎月だいたい合計25万を投資に充てているので年間300万です。

しかしすべてを毎月の収入から出しているわけではありません。

5年ほど前から投資していますが、当時は貯金しかしていなかったので一部は貯金からです。

投資と預金の比率を６：４の割合まで近づけるために、毎年預金の一部を投資へ回していました。

5年かけて保険などの金融商品を預金に含めて達成できました。

さらに大きくしていくために今後も毎月の収入や預金の一部を投資へまわす予定です。

資産形成方法3選

具体的にこれまでの資産形成について述べていきます。

積立金額と投資先は以下の通り。

投資信託（つみたてNISA、特定口座）

	対象	口座	月額	増額	銘柄
夫	ロボアド	マネックス	38000	70000	ONCOMPASS
		松井証券	10000		投信工房
	投資信託	SBI(積立NISA)	10000	10000	eMAXISSlim先進国株式
			5000		楽天・全世界株式
			5000		楽天・全米株式
			10000	10000	SBI・V・S＆P500
		SBI(特定口座)	10000		SBI・V・全米株式
			10000		SBI・V・米国高配当株式
妻	投資信託	楽天(積立NISA)	5000		eMAXISSlim全世界株式
			5000		eMAXISSlim米国株式
			5000		楽天・全米株式
			5000		SBI先進国株ゆきだるま

夫婦の投資信託の積立額はこのとおりです。

基本的に全世界株、先進国株、全米株、S＆P500の銘柄になっています。

国力や基軸通貨、世界情勢をみてもやはりアメリカは強いため偏っていますね。

ただ経済の波に乗るという意味では合理的だと考えます。

iDeCo(個人型確定拠出年金)

毎月忘れてもいい金額で積立しています。

iDeCoは毎年の掛け金が所得控除になる一方、基本的に老後まで引き出せないというデメリットがあります。

現在は住宅ローン控除があるため、所得税は全額還付され、住民税についても毎月数千円で抑えられています。

そのため、iDeCoの節税メリットが享受できるまでは、ある程度低い金額に抑える予定です。

iDeCoは税金の先送りとの指摘がありますが、個人的に資産の少ない段階で税金が抑えられるのは大きなメリットです。

不動産投資

不動産投資に関して、20代前半から興味があり勉強を重ねていたのですが、当時は断念しました。

経験年数も浅く、自己資金もなかったからです。

しかし現在は在職年数もあり、ある程度の自己資金もたまったのでこの1、2年の間に投資方針を固め開始します。

頭金や諸経費の支払いに必要なお金も毎月こつこつと貯蓄し準備してきました。

少し趣旨は違いますが、自宅も住みたいまちランキング上位の主要駅徒歩5分のマンションです。

狭すぎず広すぎず、管理修繕金も抑えられた非常に優良な物件です。

リセールバリューが高い住居なので、売ってよし住んでよしの状態です。

そういった点も資産形成の一部になっています。

50歳でのFIREは可能か？

これらの資産形成で50歳をめどに経済的自立を達成することは可能かを検証してみます。

年齢的に50歳であれば、まだまだ若く旅行やいろいろな経験ができます。

子どもも現在3歳なので、20年後は社会人となり独り立ちしている想定です。

人生100年時代の後半を仕事に縛られずやりたいことができるのは最高ですよね。

予想される収支を計算し、今から準備しておきます。

支出

総務省の家計調査（2020年）によると、総世帯の平均支出は約23万円です。

しかし、その数値は実態とは違うように思います。

僕が考える実態を追記するとこのとおり。

	平均	実態
食料	66,000	70,000
住居	18,000	30,000
水道光熱費	18,000	30,000
家具家事	10,000	10,000
被覆履物	7,000	10,000
保健医療	11,000	20,000
交通通信	32,000	32,000
教育	6,000	10,000
娯楽	21,000	30,000
その他	39,000	39,000
合計	228,000	281,000

低く見積もっても合計で約28万円かかります。

年齢を重ねれば、健康に気を使いジャンクフードや安すぎる食べ物は控えたいですよね。

住居に関しても、無借金の家が保有できればよいですが、そうでなければ家賃が発生します。

住居に関しては不動産投資を検討しているため、将来的に問題ないとみて管理料などの30,000円を計上。

水道光熱費や医療費、物価の上昇は予想されるのでこのような見積もりとしました。

収入

退職後の収入としては不動産収入、事業収入、配当収入を考えています。

加えて年金支給年齢に達すれば年金を収入の一つとして考えられます。

不動産収入

毎月10万円の手残りを家賃収入から得るためにはざっくり以下のような計算になります。

無借金であれば以下の計算で可能です。

このぐらいの規模感です。

事業収入

• メディア配信による広告料
• 物品販売、情報販売による売り上げ

事業収入については本当に実現できるかはわかりませんが、挑戦してみたい分野です。

金額としては月に10万円。

自分たちで給与以外に収入を得られれば、やりがいにつながりますよね。

退職後の精神的な健康を実現するうえでも取り組みたいです。

配当収入

株や投資信託4000万から利回り3％で得られる配当金が毎年120万

以上の試算により、毎月6～7万円を積立投資に回していれば20年後には4000万円になっています。

4000万円を3％で運用しながら毎月10万円取り崩しても、100歳の時点で3780万ほど残っています。

ほとんど減っていません。

とても現実的な数字になってきませんか。

これら３つの収入を50歳までに築けば年金に頼らなくても最低限の生活はできます。

年金収入

三井住友銀行の年金シミュレーションで簡易的ですが試算してみます。

いずれも50歳退職を想定して試算しています。

就労状況、例えば妻がパートから正社員になれば、この計算よりも増額するので目安程度にはなります。

夫婦ふたりの生活

以上の収支計算から不可能ではなさそうな気がしませんか。

将来、年金がたとえゼロになろうとも収入が30万円あれば生活費28万円は賄えます。

そのために収入の柱を20年かけて育てなければなりません。

20年あれば貯金もある程度貯まっています。

毎月5万で年間60万、20年間で1200万ほどは50歳の時点で貯めておきたい。

加えて僕個人の50歳での退職金は見積もって約1300万ほど。

合わせて50歳の時点で2500万の現金があります。

収入の柱がうまく育たなければ最悪貯金を切り崩したり、働く期間の延長も可能です。

そのあたりは最初に述べたとおり、計画をその都度変更することで対応していきます。

しかし、ここで疑問が浮かびます。

そうです、教育費です。

これまで触れてきていませんでしたが、一体どうするのか。

それは次の章ですこし述べたいと思います。

詳しくはまた別記事で。

教育費は別でつくる！

わが家の教育費の準備は主に3つ。

預金、投資、保険です。

順番に見ていきましょう。

預金

子どもの誕生から毎月1人当たり1万円を貯金しています。

主に大学費用として年間12万円、高校卒業までの18年間で216万円になります。

投資

ジュニアNISAを2023年までは満額投資しています。

それ以降は特定口座になるのか、新たな非課税枠ができるのかはわかりません。

しかし教育費の備えとして、一部投資に手伝ってもらおうと考えます。

投資信託で世界株式や全米株を保有し、高配当株ETFなども積み立てています。

高配当株は毎期配当がでるので、大きくなってくれば習い事などの費用に充てる算段です。

20年後は評価益も増え、毎月配当もされるので大きく育てたい投資先です。

保険

いくら預金や投資をしていたからといって、親が死んでしまえばそれまでです。

そのため生命保険は必須です。

その際、過剰な保険金額を設定し、毎月の支払が大きすぎて苦しくなるケースが多いです。

そんな事態にしないため、保険商品を熟慮する必要があります。

僕の保険は以下の2つです。

〇変額終身保険

教育費は年々上がっています。

インフレ（物価上昇）ヘッジをすれば、20年後の物価に負けず家計を救ってくれます。

保険料の一部を指定した運用先に回し、保険金が変動する仕組み。

教育費として使いたいときには解約返戻金は総支払額に比べて逆転しているので損はありません。

教育費として解約せず、そのまま持ち続けて個人年金として活用することもできます。

僕は主に経済と連動するように株式で運用しています。

世界経済は基本的には右肩上がりで成長すると信じているからです。

〇逓減型掛け捨て保険

子どもが大きくなるにつれ必要な金額は少なくなります。

年齢とともに保険総額が下がり、毎月の保険料は小さくなるため非常に合理的です。

僕が亡くなれば毎月10万円60歳まで妻が受け取ります。

僕の収入すべてをカバーできないまでも生活費や教育費の足しにはなると思います。

子どもが2人になれば、さらに10万円を追加する予定です。

詳しくはこちらの記事をごらんください。

まとめ

長期的なわが家の資産形成ということで、3つを挙げました。

主に投資信託（つみたてNISA、特定口座）、iDeCo、不動産投資です。

そのうえで、50歳で経済的自立をするにはどのような戦略をたてればよいか検証をしてきました。

考察のひとつとして面白いと感じていただけたら幸いです。

一番のネックは不動産投資と事業収入が確立できるかという点です。

これらはもう覚悟の問題な気もするので、しっかり準備して実行に移します。

配当収入に関しては、毎月無理のない額を積み立てて、時間が味方してくれるまで気長に育てます。

もちろん老後のことばかり考えては、今を楽しめません。

お金は使ってなんぼ。

人生の価値とはどれだけ経験したかだと考えます。

お金とはその経験を得るための道具にしかなりません。

子どもと過ごす時間は一瞬で過ぎ、一生の宝物。

そんな宝物をたくさん持って年を重ねたいですね。

最後までお読みいただきありがとうございました。